住宅の安全性は、どう担保されるべきなのか?

 

 

 

大規模な台風や集中豪雨による災害が頻発した、2018年の日本列島。

 

北海道でも観測史上最大となる大地震で土砂災害や地盤の液状化が起き、尊い人命や貴重な

 

財産が失われました。

 

 

住宅は風雨や暑熱・寒冷から人命を守り、地震や台風の被害を可能な限り小さくするという

 

根元的な役割を担っています。

 

今回から住宅建築に期待される機能を分析的に考察して、相互の関連性や将来展望について

 

議論してみたいと思います。

 

 

全ての人が、幸福を追求できる住宅はどう「ツクル」か?

 

建築省エネ機構(IBEC)が提唱している「スマート・ウエルネス・オフィス:SWO」の

 

定義を参考にしながら、住宅が具有すべき機能を図解してみました。

 

住宅のウエルネスを下支えしている機能が「安全性の確保(Resilience)」であるとすると

 

「建築が原因で病気や怪我をしない」ための機能は全て、ここに包含されるべきでしょう。

 

 

 

 

「断熱・気密性能」を高めることは、「安全性の確保」にとって不可欠。

 

風雨や寒冷から身を遠ざけ、地震や台風から命を守るために最低限備えるべき性能とは?

 

全ての住宅が風・雨・雪への耐力や耐震性能を十分に保持すべきとの議論は、台風や

 

地震の被害が多い日本では、おそらく異論のない所でしょう。

 

また厳冬期に停電が起き、暖房が使えなくなった場合でも、寒さから身を守るための

 

備えに断熱・気密性能を高めておくことも「安全性の確保」の観点から大変重要です。

 

 

2,500万戸の「無断熱住宅」から、命を救うために断熱改修を急ごう。

 

2020年から新築住宅の断熱性能基準への適合が、法的に義務付けられることになりました。

 

生活環境の「安全性の確保」という観点からも、大きな前進であると思います。

 

しかし、日本には2,500万戸もの無断熱住宅のストックがあり、そこで生活される方々の

 

「住戸内熱中症」や「冬季4大疾病」に代表される健康リスクはそのまま残ります。

 

ご長寿社会の到来とも相まって、その対応が期待されているところです。

 

 

多発した災害を奇貨として、耐震・断熱改修の完全実施に向けた行動を推進したいものです。

 


 

 

☆室内気候研究所

公式HP : http://iwall.jp/

Twitter: 室内気候研究所


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